本日は、平成28年（2016年）11月27日日曜日
【東京・四ツ谷の経営コンサルタント　元キーエンス社員、中小企業診断士の立石です】

本日も、みなさまの会社が「本当はできるはずのこと」です

前回に引き継き、【残業】について綴りたいと思います。【残業】が「本当に必要か？」を再検証することは、どの企業でも可能なはずです。しかし、その先を進めるとなると・・・

残業時間を含めて、勤務時間の使い方が全て効率的（投入時間に対するリターンが比例的）であるキーエンスのような企業は、そう多くはないと思います。
ほとんどの企業で、不要な業務（前回ご登場頂いた社長さんのお言葉を借りて【くだらねえ業務】と表現させて頂きます）が、多かれ少なかれ存在しているはずだからです。

ただ、残業が多い企業でも、少なくとも社員の方の何割かの方は、お気づきなられています。【くだらねえ業務】の存在を。
【くだらねえ業務】が無ければ残業する必要はない。
また、【くだらねえ業務】が無ければ、いまの残業時間を生産的なものに振り向けられ、
さらに業績を伸ばすことができる。
結果、報酬のアップも期待できるはずだと。

効率化が遠のく主な理由

コンサルタントとしての経験で知ったことなのですが、【くだらねえ業務】を減らすことが難しい企業には、共通点があります。

[1]残業でクタクタになっている状況下で、改善提案する余裕が無い（皮肉なことに改善提案自体が、余計な負荷となってしまう）。
[2]どう考えても【くだらねえ業務】なのに、社内で気づいている方・問題視している方が少ないので、改善のコンセンサス（理解と協力）を得にくい。
さらに深刻なのは、【くだらねえ業務】を導入した、有力な旗振り役がいる場合です。
その旗振り役が、「保身のスタンス」をとる場合、【くだらねえ業務】は、ほぼ恒久的に続けられます、結果、業績の伸長は夢まぼろしとなります。

経営トップが関与しようにも・・・

以上の状況下では、経営トップの関与が必要であることがわかりますね。
ところが、経営トップが、イザ【くだらねえ業務】を解消しようと乗り出しても、
「くだらない業務」なのか「必要な業務か」の仕分けに際して、人対人、あるいは部門間の対立が起きて、都度、経営トップが判断しなければならない業務（ある意味、これも経営トップにとっての【くだらねえ業務】）が、増えてしまう場合があります。
経営トップにとっても、頭の痛いお話しです。

約60分でご納得。最速で改善がすすむ手法

以上のよう状況でお困りの場合は、経営コンサルタントの私にご相談を。

経営トップの関与は極力小さく、【くだらねえ業務】を減らす手法を提案いたします。特に、営業部門での効率化には最適だと考えています。
そして、以降は新たに【くだらねえ業務】が増えることもない・・・結果、業績伸長にまい進する組織に変革できる。そんな効果も期待できます。

【PR】時間をかけずに経営力強化【売上高（利益）伸長・競争力向上】を図りたい・・・
そういったリクエストにお応えしたプログラムがございます。
【くだらねえ】残業も減ります。
↓
是非、コチラをクリックしてご覧ください。