本日は、平成27年（2015年）2月01日日曜日
【東京・四ツ谷の経営コンサルタント 中小企業診断士の立石です】
今回は、中小企業診断士試験の話題です。今回もすべて私見・個人的感想ですので、あくまで参考としてお取扱いくださいませ（合格保証はいたしかねます）。中小企業診断士試験の話題は、バラエティ分野として土日祝日の記述（不定期）しております。
中小企業診断士試験第１次試験）７科目受験にてストレート合格する戦術・・・当プログで数年にわたって綴ってきたことを、今年も繰り返します。
今の寒い時期、頭がスッキリしているこの時期こそ、初学者がマスターするまで時間のかかる「財務・会計」と「経済学」をしっかり学習することです。
「財務・会計」と「経済学」のミクロの部分は、関連する内容が連続する場合が多く、ブログ上で文書に綴るのは大変ですが、マクロは意外と一問一答にまとめたりできます。本日は、マクロ経済学の頭の体操です。
一部でありますが、基本問題を創作してみました。
（ ）内から正答を選択する問題です。経済学部出身の方にとっては「イロハ」レベルで、誠に恐縮ですが・・・
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・ＧＤＰとは（国民総生産・国内総生産・国内純生産）で、生産物の産出総額から（付加価値・中間投入額）を差し引いた（付加価値・中間投入額）の総計に相当する。
・なお、中古品販売はＧＤＰに（含む・含まれない）。また、株式等のキャピタルゲインはＧＤＰに（含む・含まれない）。
・ＧＮＰとは（国民総生産・国内総生産・国内純生産）で、（ＮＤＰ・ＧＤＰ）に海外からの所得を（加算・減算）し、さらに海外への所得を（加算・減算）したものである。
・日本在住の外国人の所得は（ＧＤＰ・ＧＮＰ）に含まれ、
また海外での邦人の所得は（ＧＤＰ・ＧＮＰ）に含む。
・ＮＤＰとは（国内粗生産・国内純生産）でＧＤＰから（減価償却等・固定資産税）に相当する（固定資本減耗・実質資本減耗）を（加算・減算）したものである。
また、ＮＤＰより消費税を減算すると（国民所得Ｙ・国内消費Ｃ）となる。
・（名目GDP・実質ＧＤＰ）をＧＤＰﾃﾞﾌﾚｰﾀｰで除する（割算する）と
（名目GDP・実質ＧＤＰ）が算出される。
・経済学では、投資・貯蓄・在庫投資はすべて（ストック・フロー）と定義される。
・三面等価の原則とは、生産面からみたＧＤＰのＹが、
Ｙ≡Ｃ＋Ｓ＋Ｔ（支出面からみたＧＤＰ・分配面からみたＧＤＰ）
≡Ｃ＋Ｉ＋Ｇ＋【ＥＸ-ＩＭ】（支出面からみたＧＤＰ・分配面からみたＧＤＰ）成立。
但しこれは在庫品の投資への扱いから、(事前的・事後的）の一致である。
・開放経済下での２国間では、
自国が公共事業等の財政出動すると、
自国のＧＤＰは、いったん（増加・減少）し（輸出・輸入）が増加のため
自国のＧＤＰが（拡大増加・抑制）される。
それをうけて、外国の対自国に対する経常収支が（改善・悪化）し
外国のＧＤＰは（増加・減少）する。
その後、自国の輸出が（増加・減少）するといった一連の循環が起きる。
・不況時、ケインズが簡単に下がらないと主張しているのは、
（名目賃金・実質賃金）である。
・完全雇用とは
現行の（名目賃金・実質賃金）で働く意思があるのに失業する、いわゆる（自発的失業者・非自発的失業者）を（全員・9割以上）雇用できている状態をさす。
なお、完全雇用状態では、
現行の（名目賃金・実質賃金）で働く意思の無い自発的失業者や、
（就職活動中である・現行の賃金で働く意思が無い）摩擦的失業者は
ともに（存在しない、存在する）。
・完全雇用が達成されたときの失業率を
（非自発的失業率・摩擦的失業率・自然失業率）という。
・衰退産業から発展産業へ労働力がスムースに移行しない状況は
（循環的失業・構造的失業）の状態である。
・また、需要不足による失業は
（循環的失業・構造的失業）の状態である。
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「経済学」と「財務・会計」は、学習効果が見えにくい科目かもしれません。
科目合格の60点以上獲得が無理でも、とにかく時間をかけて、何としてでも足切り回避の40点以上を獲得できるレベルまで努力する。
そして、マイナス分は直前の暗記科目（「中小」等）で補う。
これが７科目受験にて第１次試験を一発合格する戦術のひとつだと思います。ご参考までに。
